■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□ 今年の春闘は近年にないほど注目が集まっています。人手不足を背景に賃上げムードが高まり、労働組合の要求を上回る水準で合意するケースも出てきました。処遇の改善は人材獲得競争も相まって新入社員など若手に目が行きがちですが、60歳以上の社員に対しても雇用と労働条件の改善が進みつつあります。シニアと呼ぶこともはばかられるほど、人生100年時代のいま、活力みなぎるベテランは少なくありません。観光産業に愛情を持って長年従事してきた人々の活力をどう生かすか・・・
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□
コロナ一色に染まった2020年が間もなく終わろうとしています。五輪延期、非常事態宣言、休業・廃業、店舗閉鎖、人員削減などのニュースに飛び火し、大変厳しい1年だったという実感です。キーパーソンが選んだニュースランキングは1位「新型コロナ流行、全世界の観光業に打撃」が2位「GoToで需要喚起に一役も事業者翻弄」に大差をつけました。後に振り返ったときにこの20年という年はツーリズムの歴史にどう位置付けられるのでしょう。今年も1年間のご愛読に感謝いたします。
■□■□■□■□ 12月21・28日号の目次 ■□■□■□■□
【特集】
*ニュースで振り返る2020年
コロナで終始も新時代へ課題と展望
今年早々に始まった新型コロナウイルスの脅威は年末に至っても衰えず、過去のさまざまな危機を上回る深刻な影響を与え続けている。影響の及ぶ範囲は大きく、国内・海外・訪日のいずれの分野でも、コロナで始まりコロナで終わった1年となった。
▽キーパーソンと振り返る2020年
▽20年ニュースランキング1~30位
▽韓国メディアが振り返る2020年
▽台湾メディアが振り返る2020年
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注目の事例
*ベンチャー魂宿るHISの秀そば
コロナ禍で飲食事業に参入
注目のニュース
訪日旅行、少規模管理型で地ならし
民泊、事業撤退が増加傾向
21年の旅行、一人旅がブームに
11月の客室利用率55%
誌上セミナー
*今日からできる120%予算達成術
『人の力で観光ルネサンスを』
コラム
*視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
*SCRAP~ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
*黒須靖史のミステリーショッパー
*ビジネスパーソンの日々雑感 板村康(ウィラー地方創生チーム プランニング・リーダー)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□
スカイスキャナーのモシェ・ラフィアCEOは昨年9月にまとめたコロナ時代の調査レポートで、これからの旅行のキーワードに「コンシャストラベル」を挙げました。旅をすることで自分が地域社会や経済、環境に対してどのように貢献できるか、不利益をもたらすかを考えるようになるという概念です。果たしてツーリズム産業はどのように対峙していくのか。そしてどのような未来を自らつくりあげていくのか。新春特集はアフターコロナの世界について考えてみました。本年もよろしくお願いします。
■□■□■□■□ ■1月4・11日号の目次 ■□■□■□
【特集】
*アフターコロナの世界
私たちはどのような未来をつくるのか
2021年が幕を開けた。しかしコロナと人間社会の闘い、共生への模索はこれからも続いていく。私たちはアフターコロナの世界を意識しながら、ツーリズムの未来をどう切り拓いていくべきか、考えていく必要がある。
▽キーワードはコンシャストラベル
▽キーパーソンに聞きました
▽アフターコロナのツーリズム
鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)
中井治郎(観光社会学者)
安部敏樹(リディラバ代表取締役)
山極寿一(霊長類学者)
▽米TTCが描く未来
牛場春夫(フォーカスライト日本代表/航空経営研究所副所長)
▽地域が描く未来
村木智裕(インセオリー代表取締役)
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注目のニュース
HIS、国内事業4倍に拡大へ
高速バスにも価格変動制の波
観光の入国規制緩和、世界の7割に
10月百貨店外客売上92%減
誌上セミナー
*中国人客の購買パワー獲得術
『中国流ホテル出店計画』
コラム
*視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
*SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
*デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
*ビジネスパーソンの日々雑感 松澤ダンフォード亜美(コミュニティーストラテジスト/ランチトリップ共同代表理事)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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1964年に創刊した日本で最も実績のあるツーリズムビジネス専門誌です。政府が目標に掲げる、訪日外国人旅行者(インバウンド)3000万人時代と日本人海外旅行者(アウトバウンド)2000万人時代の到来を見据え、「ツーウェイツーリズム」発展へのソリューションを提供する媒体として情報発信に努めています。コンテンツは、観光ビジネスを成功に導くための「経営戦略」と「国際観光」関連情報が大きな柱。そのほかにも、健康や税務知識、トラブル対策、”5分でわかるツーリズム”など、旅回りのコンテンツが充実しています。※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□
かつてKNTの基幹商品であったホリデイやメイトの販売終了に寂しさを感じる業界関係者は少なくなさそうです。1972年の販売開始から半世紀を目前にしての経営判断。長い間、パッケージツアー販売は旅行各社にとっての経営課題であったに違いありません。高崎経済大学の井門隆夫教授は「勇断」と評しました。今後、同様の経営判断を行う旅行会社も出てきそうです。特集はコロナ禍で加速を余儀なくされる旅行大手の構造改革に迫りました。ひとつの時代が幕を閉じ、見えてくる景色はどのようなものでしょう。
■□■□■□■□ 1月25日号の目次 ■□■□■□
【特集】
*旅行大手の構造改革
コロナ禍で経費・事業に大なた
コロナ禍が長引き旅行需要回復が停滞するなか、大手旅行各社が構造改革に大なたを振るい始めた。すでに各社とも経費構造・事業構造の見直しに着手し改革を徐々に進めてきたところだ。しかし未曽有のコロナ危機に直面し、改革を一気にスピードアップする必要に迫られている。
▽大手が踏み出す事業構造改革
▽構造改革への視点
神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)
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注目のニュース
緊急事態宣言で営業縮小再び
JR東と西武、包括連携で新事業開発
旅行需要回復、11月から停滞
10月旅行取扱額、65.7%減
誌上セミナー
*JNTO発外客攻略のヒント
『韓国旅行市場に変化の兆し』
コラム
*視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
*SCRAP ニュースにみる海外の旅行ビジネストレンド
*宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
*ビジネスパーソンの日々雑感 平塚雄輝(otomo代表取締役CEO/インバウンドガイド協会事務局長)
統計・資料
*国・地域別訪日外国人客数
*渡航先別日本人訪問客数
*旅行業主要47社 10月の取扱状況
寄稿
*英国市場の訪日関心の現状
齊藤飛鳥(Amobee Japanシニアマネージャー)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□
本誌では2回目となるエアビーアンドビー特集です。前回18年7月9日号はゲームチェンジャーが描く10億人ビジネスについて解明を試みましたが、今回は時価総額10兆円超えで話題を集めた12月の上場劇のインパクトを探りました。特に、いまや日本を代表するエアビーウオッチャーともいえるフォーカスライト日本代表の牛場春夫さんによる考察は必読です。全450ページに及ぶ目論見書を隅々まで読み込んでいただきました。コロナ後のツーリズムの動静を予見するものにもなりそうです。
■□■□■□■□ 2月1日号の目次 ■□■□■□■□
【特集】
*エアビーアンドビー上場
目論見書から探る展望とインパクト
エアビーアンドビーが昨年12月10日、米ナスダック市場に上場した。初値は新規株式公開(IPO)時の売り出し価格68ドルの2倍以上となる146ドルをつけ、超大型上場となった。コロナ下にもかかわらず、上場を果たした同社の成功要因と今後の成長を探る。
▽エアビーが描く戦略
牛場春夫(フォーカスライト日本代表/航空経営研究所副所長)
▽経営者の視点
荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
▽プラットフォーム事業者の視点
加藤史子(ワメイジング代表取締役社長・CEO)
▽宿泊事業者の視点
永山久徳(下電ホテルグループ代表)
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誌上採録
*アフターコロナ時代における地域産業観光
藤本隆宏氏(東京大学大学院経済学研究科教授/東京大学ものづくり経営研究センター長)
注目のニュース
DMO候補、7法人が登録取り消し
添乗員苦境、業界離脱で人手不足
宿泊業の倒産、7年ぶり100件台
12月の客室利用率46%
誌上セミナー
*今日からできる120%予算達成術
『人を育てる価値』
コラム
*視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
*SCRAP~ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
*黒須靖史のミステリーショッパー
*ビジネスパーソンの日々雑感 板村康(ウィラー地方創生チーム プランニング・リーダー)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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1964年に創刊した日本で最も実績のあるツーリズムビジネス専門誌です。政府が目標に掲げる、訪日外国人旅行者(インバウンド)3000万人時代と日本人海外旅行者(アウトバウンド)2000万人時代の到来を見据え、「ツーウェイツーリズム」発展へのソリューションを提供する媒体として情報発信に努めています。コンテンツは、観光ビジネスを成功に導くための「経営戦略」と「国際観光」関連情報が大きな柱。そのほかにも、健康や税務知識、トラブル対策、”5分でわかるツーリズム”など、旅回りのコンテンツが充実しています。※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□
特集は「観光庁予算の総点検」。国際観光旅客税充当分減額により4割減408億円となった21年度観光庁予算について、その使途をつぶさに見ていきました。根底にあるのはコロナ下で迎える新年度に観光産業が何をすべきかという視点です。沖縄ツーリストの東良和会長は、産業再生と新たな旅のスタイル普及・定着事業に3割増の予算が付けられたことに着目、儲かる観光産業への変身を求めます。3次補正にも触れ、旅行会社が装置産業に進出する好機とも。さて、皆さんはどこに目を向けますか。
■□■□■□■□ 2月15日号の目次 ■□■□■□
【特集】
*観光庁予算の総点検
産業再生へ総額408億円の使途
観光産業がかつてない危機に直面するなか、観光庁の21年度予算が固まった。コロナ禍で甚大な打撃を受けている観光産業の再生へ向けた重要な転換点となるこの時、予算は何にどう投じられるのか。内容を読み解く。
▽21年度予算の概要
▽観光庁予算への視点
東良和(沖縄ツーリスト代表取締役会長)
稲岡研士(ANA総合研究所取締役副社長)
山田拓(美ら地球代表取締役)
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独自調査
*2020年冬期日本発航空座席調査
9万6000席とわずかに回復
注目のニュース
20年の国際旅行者、10億人減
NZ観光局、インスタ映えを牽制
JR東日本、沿線を丸ごとホテルに
10月の出入国者97%以上減
誌上セミナー
*海外の観光地域づくり
『米国DMOの人材採用と人事戦略』
丸山芳子(ワールド・ビジネス・アソシエイツ チーフ・コンサルタント)
コラム
*視座 中村好明(日本インバウンド連合会理事長)
*観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
*ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子(ワン・グローカル代表取締役)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□
米トラベルウイークリーには頻繁にホームベースド・エージェントという単語が登場します。それほど米国では在宅エージェントが一般的な存在であることがうかがえます。米国には数万人の在宅エージェントが存在し、日常的な交流ネットワークを生かして顧客のパーソナルな旅行コンサルタントとして人気を得ているとの分析もあります。特集はコロナ禍で浮上する在宅エージェントの可能性を考えました。旅行業の廃業などが相次ぐなかで、これまでの知識や経験を生かした新たな働き方について探ります。
■□■□■□■□ 2月22日号の目次 ■□■□■□
【特集】
*在宅エージェントの可能性
コロナで浮上する新たな働き方
コロナ禍による旅行業者の廃業や人員削減が相次いでいる。離職者は増え旅行業の人材が一気に失われかねない状況だ。産業界として「人財」を生かすためにも、アフターコロナに向けた旅行業の将来的な形態の模索としても、いま在宅エージェントに注目したい。
▽在宅エージェント注目の理由
▽米国の在宅エージェントの実態
牛場春夫(フォーカスライト日本代表/航空経営研究所副所長)
▽在宅エージェントの可能性
橋本亮一(ブルーム・アンド・グロウ代表取締役)
神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
三浦雅生(弁護士)
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注目のニュース
旅ナカ市場、流通基盤整備が加速
訪日クルーズ途絶え、20年12.6万人
法人旅行、完全回復は25年
11月旅行取扱額、55.5%減
誌上セミナー
*JNTO発外客攻略のヒント
『コロナ下で前進する英国市場』
コラム
*視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
*SCRAP ニュースにみる海外の旅行ビジネストレンド
*宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
*ビジネスパーソンの日々雑感 平塚雄輝(otomo代表取締役CEO/インバウンドガイド協会事務局長)
統計・資料
*国・地域別訪日外国人客数
*渡航先別日本人訪問客数
*旅行業主要47社 11月の取扱状況
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□
持続可能性。かつて高邁な理念として語られていたものが、いつの間にか日常的なキーワードになりました。エコバッグ常備は当たり前。再生可能エネルギーはもとより商品や事業者選定の際にもその取り組みに目がいったりします。特集は持続可能な観光地経営。実践者の視点から成果目標の設定、利害関係者の参画、人材育成の鍵をひもときました。インバウンドバブルがコロナ禍で消失、そこに凛とした観光地の姿が表れたいまこそ、持続可能な観光のあり方を真剣に考える好機かもしれません。
■□■□■□■□ 3月1日号の目次 ■□■□■□■□
【特集】
*持続可能な観光地経営
待ったなしの行動改革とイロハ
コロナ禍による観光需要の消失は、観光の経済効果を人々に認識させると同時に、地域に平穏と自然本来の美しさを呼び戻した。このパラドックスを地域はどう捉えるのか。観光政策のあり方が問われるなか、持続可能な観光地経営を推進する動きが日本で本格化している。
▽地域の行動改革へ高まる機運
▽ガイドラインの活用
熊田順一(元国連世界観光機関〔UNWTO〕シニアオフィサー)
▽成果指標の設定
下地芳郎(沖縄観光コンベンションビューロー会長)
▽利害関係者の参画
福田和則(エンジョイワークス代表取締役)
▽人材の育成
藤田雄也(NOFATE CEO兼代表取締役社長)
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注目の事例
*スイス観光局のバーチャルプレスツアー
オンラインのB2B活用に新たな可能性
注目のニュース
観光バス、倒産・廃業が過去最多
酒蔵ツーリズム、アイデア募り促進
HP閲覧、事業者苦戦も自治体堅調
1月の客室利用率29.9%
誌上セミナー
*今日からできる120%予算達成術
『いまこそお客さまの声を経営に』
コラム
*視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
*黒須靖史のミステリーショッパー
*ビジネスパーソンの日々雑感 板村康(ウィラー地方創生チーム プランニング・リーダー)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□
早いもので東日本大震災から10年。被災地の復興は道半ばですが、この間ツーリズムが果たした役割は小さなものではなかったはずです。一方で復興にツーリズムが十分寄与できたのだろうかという思いもあります。震災直後、各地に無力感が漂うなかで、神奈川大学教授の島川崇さんは「いままで観光には力があるなんて言っていたが未曽有の危機に力を発揮できなければ本物ではない」と被災地観光の研究を決意したといいます。10年の節目に特集ではあらためて復興とツーリズムについて考えました。
■□■□■□■□ ■3月8日号の目次 ■□■□■□
【特集】
*復興とツーリズム
東日本大震災から10年
11年3月11日に発生した東日本大震災から間もなく10年が経過しようとしている。政府が目標としてきた「20年に東北6県の外国人延べ宿泊者数150万人泊」は1年前倒しで19年に達成したものの、本格的な復興はまだこれから。特集では東日本大震災からの10年を踏まえ、今後の復興におけるツーリズムの役割について考える。
▽東北は観光復興したのか
▽復興とツーリズムの本質
高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
▽復興とツーリズムへの問いかけ
Theme1被災地の事業者の役割は何か
大下幸夫(IGRいわて銀河鉄道営業部業務担当部長)
Theme2復興に貢献できる観光のモデルを
島川崇(神奈川大学国際日本学部教授)
Theme3 2030年に向けた観光復興の姿
中村好明(日本インバウンド連合会理事長)
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論文
*日常生活支援の担い手としての大学生の可能性(前編)
上野山裕士(摂南大学教務部教育イノベーションセンター講師)
注目のニュース
雇調金受給額、観光関連が上位独占
ワクチン接種開始で新サービス
シニアの国内旅行意欲が復活
12月百貨店外客売上89%減
誌上セミナー
*中国人客の購買パワー獲得術
『土産品開発の進化』
コラム
*視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
*SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
*デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
*ビジネスパーソンの日々雑感 松澤ダンフォード亜美(コミュニティーストラテジスト/ランチトリップ共同代表理事)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□
観光庁は昨年4月のDMO登録要件厳格化後、初の要件確認を行い、対象となる登録DMOすべてが更新登録を行う一方、候補DMO7団体の登録取り消しを行いました。財源や人材不足、他DMOとのエリアの重複、既存組織とのすみ分け……。DMO登録制度が創設されて5年、さまざまな課題が指摘されていましたが、各団体が登録を断念した事情には地域の観光振興についての諸課題が凝縮されているようです。特集では登録取り消しに至ったそれぞれの背景に迫り、その教訓について考えました。
■□■□■□■□ 3月15日号の目次 ■□■□■□
【特集】
*岐路に立つDMO
登録基準引き上げが迫る判断
観光庁は今年1月、DMO(観光地域づくり法人)の制度改正後初となる更新登録を行った。その結果、7つの候補法人が登録DMOを目指す活動を打ち切る意思を示し、登録取り消しとなった。今後も更新登録の時期を迎える法人は継続か否かの判断を迫られることになる。
▽活動休止、それぞれの理由
▽観光協会とのすみ分け
井口智裕(雪国観光圏代表理事/いせん代表取締役)
▽財源の確保
木下斉(エリア・イノベーション・アライアンス代表理事)
▽目的の共有と継続
村木智裕(インセオリー代表取締役)
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誌上採録
*マイクロツーリズムの価値とオンラインツアーの可能性
以倉敬之氏(まいまい京都代表)
注目のニュース
日観振、日本の観光再生宣言
ヤフー×LINEで超アプリ確立へ
二地域居住の推進へ全国協議会
外国人入国、成田・関西増加
誌上セミナー
*海外の観光地域づくり
『地域への経済効果を考える』
丸山芳子(ワールド・ビジネス・アソシエイツ チーフ・コンサルタント)
コラム
*視座 中村好明(日本インバウンド連合会理事長)
:SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
*観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
*ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子(ワン・グローカル代表取締役)
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□
高崎経済大学教授の井門隆夫さんは本誌2月22日号で、「(旅館業は)たとえ複数客でも1人ずつ泊まる時代に対応していかねば生き残れない」「一人旅こそストレス社会における旅のデファクトになる」と説いています。井門さんの連載に背中を押され特集はコロナ禍におけるソロ消費としてのソロ旅攻略について考えました。専用プランなど観光業界でもソロ旅市場へのアプローチは進みますが死角はないのでしょうか。ソロ旅といえば…の、山田静さん、牛窪恵さん、黒須靖史さんに伝授いただきました。
■□■□■□■□ 3月22日号の目次 ■□■□■□
【特集】
*ソロ旅攻略
コロナ時代の消費をつかむ
コロナ禍により、ソロ旅(ひとり旅)への注目度が一段と高まっている。数年前から若い女性や中高年男性を中心に脚光を集め、観光事業者のソロ旅プロダクトも拡充してきた。そこへコロナ禍が襲い、ポストコロナ時代の旅行トレンドとしても需要拡大が期待される。
▽コロナで広がるソロ旅
▽ソロ消費とソロ旅の実像
松田久一(ジェイ・エム・アール生活総合研究所代表取締役社長)
▽ソロ旅はこう攻めよ
山田静(ひとり旅活性化委員会主宰)
牛窪恵(インフィニティ代表取締役)
黒須靖史(ステージアップ代表取締役)
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注目のニュース
沖縄観光計画で県民重視の新指標
バリーズ、ライブ販売で旅行業参入
ユネスコ誓約、参画者に広がり
12月旅行取扱額、64.6%減
誌上セミナー
*JNTO発外客攻略のヒント
『ベトナムの感染対策と観光業界』
コラム
*視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
*SCRAP ニュースにみる海外の旅行ビジネストレンド
*宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
*ビジネスパーソンの日々雑感 平塚雄輝(otomo代表取締役CEO/インバウンドガイド協会事務局長)
統計・資料
*国・地域別訪日外国人客数
*渡航先別日本人訪問客数
*旅行業主要47社 12月の取扱状況
※各種権利等により、デジタル版には写真が非表示または記事そのものが収録されていない場合がございますのでご了承願います。 -
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