特集 今こそ追求したい「売場の鮮度」 「鮮度の良い売場」とは、いつ来店しても、新鮮な驚きのある品揃えや、一つ一つの際立った商品が並ぶ売場を指します。コンビニは野菜や果物で季節感を出すことができず、鮮魚のお造りで新鮮さをアピールすることもできません。しかしながら、コンビニには独自に培った「売場の鮮度」の高め方があります。売場実務に詳しい筆者が売場の鮮度の高め方を実践的に解説します。
便利な購入方法
-
-
特集 コロナ禍を奇貨として人財の戦力化を図ろう 新型コロナウイルスの感染拡大は人類にとって「禍」でしかないが、考えようによっては利益をもたらす可能性もある。外食産業や観光業、イベント関連の業種では、仕事が減少しコンビニに人財が流入、多店舗で人手不足が解消されている。人財を戦力化できれば多店舗展開による経営の安定化、事業承継の道も開ける。人財の戦力化をよりいっそう推進し店内体制を再構築していきたい。
-
-
特集 個店主軸の経営に変える コンビニは、ひとつひとつの店舗が主軸となり、それが結果として、チェーン全体を強くしてきた。しかし、いつしかその考え方が逆転し、チェーン本部が主軸となり、強大な力を発揮して、チェーン全体を主導するようになった。本特集では、個店を主軸とするSVの新しい仕事の仕方と、とかく問題となるイベントと予約商材、さらに、この春の機動的な売場づくりなどの考え方と実務を提案したい。
-
-
特集 2021コンビニ改革の行方 2020年は、コロナ感染対策、そしてwithコロナに奔走した1年であった。アフターコロナが見えない中で、コンビニの店舗運営、商品政策、出店政策に改革が迫られている。本特集では課題を整理するとともに、今コンビニが着手すべき取り組みの方向性について提言したい。
-
-
特集 激動のコンビニ業界に反転攻勢が見えた 昨年度は既存店の強化と出店抑制、今年度はコロナ禍に対する感染防止対策と加盟店支援へと続き、コンビニ業界にとっては試練の2年間であった。感染第2波が伝えられる中で、業界を挙げて、この苦境を乗り越えていかねばならない。ニューノーマルという新しい時代に、どう攻勢をかけていくのか。チェーン3社の新たな戦略をリポートする。
-
-
特集 検証 公正取引委員会の「見解」 公正取引委員会が『コンビニエンスストア本部と加盟店との取引等に関する実態調査報告書』を公表、24時間営業問題、見切り販売、ドミナント出店等に関して加盟店とチェーン本部の間の認識の違いを顕在化させた。本特集は公取から指摘された項目について、改めて何が問題なのか、どのようにコミュニケーションを図り互いに納得できる店舗経営が実現できるのか、未来志向の提言を展開する。
-
-
特集 コンビニ版「健康生活」提案 コンビニを中心とした食生活は、健康的ではないと思われてきた時代があった。しかし近年は、不足しがちな野菜が摂れたり、減塩が進んだり、タンパク質がしっかりと保てたりと、実は健康的であるといった認識が徐々に広がりつつある。そこで、各チェーンが取り組む健康生活提案をリポートし、消費者が望んでいるコンビニを使った健康生活、そして、この秋冬に向けた売場展開を提案したい。
-
-
特集 2020秋冬のイベント&予約商品は「おうち時間」を訴求する ウィズコロナで減少した売上を取り返していきたい。その一つの方法が秋冬のイベント商材、予約商品の拡販である。テーマは「おうち時間」の充実。本特集では、その具体的な方法を知るとともに、マーケットの変化を読み解いていく。
-
-
特集 ワンストップ・ショッピング再考 新型コロナウイルス感染拡大により政府は「新しい生活様式」を求めている。その中で、出歩く頻度を減らす、買物は滞留時間を短縮する、そして1カ所でまとめて購入する「ワンストップ・ショッピング」が、ウィズコロナの時代に適した買物の仕方であると認識されつつある。本特集では、小売業界、またコンビニ業界に詳しい筆者が、コンビニ版ワンストップ・ショッピングの在り方を提言する。
-
-
特集 自粛疲れを吹き飛ばせ!2020盛夏の稼ぎ方 毎年、大規模な人の移動が起こる盛夏はコンビニの稼ぎ時。コロナの第2波、第3波への警戒を怠らず、同時に盛夏の売上を最大級に高めていきたい。本特集は7月、8月の売場づくりと運営体制、3月から5月に受けたダメージに対する融資や助成金、給付金の情報、さらに小売業界、外食業界など異業態の動向も併せて、ウィズコロナ時代を生き抜くコンビニ業態の方向性を示したい。
-
-
特集 消費行動激変下のコンビニ店舗経営 緊急事態宣言を受けてコンビニ店舗の多くは売上と利益の減少に見舞われた。外出自粛により、人々が買物やレジャー、飲食店の利用を控えるようになり、消費生活は一変した。そうした消費行動の激変に対して、コンビニに今、どのような対応が求められているのか。本特集では、消費行動が大きく変化する中で、コンビニ店舗経営をどう変化対応させるべきか提言したい。
-
-
特集 コンビニ“生活防衛ストア”への道 政府は4月7日、東京、大阪など7都府県を対象に、5月6日を期限に「緊急事態宣言」を発出した。人々が不安な日々を送る中、これからコンビニは、売場づくりに、店舗オペレーションに、どう取り組んだらよいのか。昨年、経済産業省が主催した「新たなコンビニのあり方検討会」の総括も含めて、コンビニの役割を再度検証していきたい。
-
-
コンビニ業界は独立事業主である個々の加盟店の安定した経営基盤があって、はじめて成立する。当初からフランチャイズビジネスを主体とするコンビニ業界において、この考え方は40年以上前の創業時より不動であった。現在は人口減少に加えて、高齢化が加速し、市場全体が成熟化している。本特集は専門家を交えて問題の深層を明らかにすると同時に、チェーン本部の「加盟店利益」対策、さらに実務家による、加盟店利益に貢献する、新しい店舗運営の在り方を提案したい。
-
-
-