【感想】金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ

毎年GWには部屋の大掃除をしますが、今年は昨年までと違って部屋に篭っていないといけないので、レビューを書く時間が増えそうです。そうは言っても老眼が進んできて、タイプするのが辛くなってきているので書ける…量は昨年と変わらないかもしれませんが。

この本の著者は私が社会人になった平成初期から読んでいる、ベンジャミン・フルフォード氏です。タイトルは本の帯には過激な文言が並んでいますが、彼は独自の情報入手先を持っていて、それらをベースに今まで本を書いてきており、この数十年を振り返ってみると、その通りになってきているなという部分もかなりあります。

この本はちょうど1年前に書かれた本で、読んでから１年ほど経過していますが、読んだ時に気に留めた箇所を読み返しつつ、この本の重要なポイントをおさらいしてみたいと思います。

以下は気になったポイントです。

・カルロスゴーンに期待されたのは、外資・親会社という立場で、日産に巣食う労働組合を解体すること、これだけだった、これは著者がゴーン氏本人から聞いたこと（p１５）

・マツダはフォードの傘下二入り1996-2002年までフォード出身の社長を４代迎えた。マツダの弱点だった営業強化を行い経営再建をした。2010年には高値で株を買い戻しリーマンショックによるフォードを救い、2015年には資本解消をした（p１７）

・アメリカトランプ政権は、事前通告なくEUの外交的地位を格下げした、2019.1.9、トランプ政権はEUの駐米大使や首都ワシントンにある代表部への外交的処遇について、各国各大使と同等の位置づけから、国際機関の代表並みに格下げしたと発表している（p５５）

・アメリカがベネズエラを、ハイパーインフレや食糧難などを理由に乗っ取ろうとしているのは、世界最大の石油資源が目的である、2007年以降に地下資源や新規油田が発見されたことでベネズエラの埋蔵量はサウジアラビアやカナダを抜いて世界一位である（p８６）

・アメリカのデフォルトに備えて、フランス・ドイツ・イギリスは国際決済網’（SWIFT)から独立した別の決済システムの創設を発表した（p１１０）

・今のドルは不換紙幣であり、しかも政府発行紙幣ではないのでアメリカ政府が価値を保証したものではない、単なる民間企業のFRBが出す商品にすぎない。にもかかわらず国際通貨として機能してきたのは、石油引換券となったから。ドルの価値が下がれば、その分石油価格をつりあげて相殺してきた。石油は消費財で大量に使用するので、ドルをいくら刷っても価値が維持され続ける（p１４１）

・放射性物質の最も安全な処理方法は、海洋投棄である。減速材である水中に少量かつ広範囲にすれば簡単に無害化できる。海洋には地上の何万倍もの放射性物質が存在している。なぜ海洋投棄をしないかは、核兵器が消滅してしまうから。地上に保管していれば核兵器に利用できる（p１４３）

・アメリカは株式会社である、その証拠がワシントンDCである、コロンビア特別区と訳されるDC法は、南北戦争直後の1871年に成立した（p１４５）

・トランプは寡占化するIT大手に対する調査を指示する大統領令の準備をしている、対象企業は、Facebook, Twitter, Google, Amazonであろう、ペンタゴン筋からも、Facebook, Google, Apple, Amazonが独禁法違反などを理由に分割されることが決まっている（p２１１）

・大規模な国際金融システムを作り直す前に、中央銀行を国有化し、それに伴い、お金をばら撒き、当面のつなぎ融資にする。経済的な息継ぎをしている猶予期間を使って新しい国際金融システムへと以降するプラン、この解体は向こう２−３年で終わる。その後、国有化した中央銀行により「世界が抱える債務１８４兆ドル＝２京円をいったん棒引きにして、一度限りの資産再分配を行う（p２６１）

2020年5月2日作成  続きを読む